2020年 教育改革。
英語をより身近に。
子どもたちの今と未来の笑顔のために。

小学5年生から英語が「教科」に
だから、英語力が評価されて成績がつく

小学5、6年生で原則、年間70コマの授業が行われます。また小学3、4年生から年間35コマの英語の体験型学習が行われます。教科化後は「英語によるコミュニケーションスキルの基礎を養う」ことに目的がレベルアップし、授業時間における学習態度や意欲、英語の理解や表現の能力に対し、成績がつきます。


4技能(聞く・話す・読む・書く)統合型の言語活動に
だから、実践的な英語力が求められる!

現在のセンター試験に代わって「大学入学共通テスト」が導入されます。さらに今後、高校では英語で発表やディベートが行われ、高校受験や大学受験も「4技能型」入試に向けて改革が進められています。

英語は、人生100年時代を生き抜くための最強ツール
ECCの英語教育は、お子様の将来にわたる一生の財産です。

ECC総合教育研究所 所長
太田 敦子

1987年5月株式会社ECC入社。
幼児から大人までを対象とした、幅広い英語教育の開発、指導法の研究に従事。また、英語指導者育成のプログラム開発にも携わる。近年では、小学校講師向けのセミナー、企業向けの社員英語教育セミナー等多数担当。2012年12月より現職。2014年12月よりECC総合研究所・マーケティング本部部長を兼任。

わが子の将来について、小学生の子どもを持つ35〜49歳の大人対象にアンケートが実施されました。その結果、子どもの将来について不安を感じていると回答した人は、全体の76%にのぼることがわかりました。不安を感じる理由は、「急激な社会変化の中、子どもが精神的・経済的に自立できるか」「AIの発達によって就職が難しくなるのではないか」などが主なものでした。AIやロボティクスの発達による「テクノロジー失業」が加速的に進行しており、いまや21世紀は産業革命以来300年ぶりの激動の時代と言われています。

このような厳しい社会状況の中、子どもたちは自力で21世紀の荒波を乗り越えていかなければなりません。そのために必要な教育とは何でしょうか。じつは、2020年4月から全面的に施行される小学校の新学習指導要領、翌年から順次施行される中学・高校の新学習指導要領の改訂ポイントはこの点にあります。これまでの知識偏重型の受け身的な教育を見直し、子どもが激しい社会変化にさらされてもそれに対応できる力、未知の出来事に遭遇しても、自分で考え立ち向かっていける力が何よりも必要と考え、教育の目的もそこに重点を移したわけです。 英語教育も、これまでの文法訳読に見られる知識型の教育ではなく、より実践的な「社会に出てからも必要とされる英語力」を目指したものになります。そのために学校の授業も「英語は英語で教える」を基本とし、発信力強化のためディベート、ディスカッション、プレゼンなどの活動も行うことになっています。一言でいえば「4技能統合型の言語活動」を学校英語の中心に据え、高校受験や大学受験も「4技能型」入試に向けて改革が進められています。

ECCでは、創立以来、常に「英語の実用能力養成」を語学教育の中心に据え、「4技能のバランスの良い習得」を目指して語学教育を実践してまいりました。半世紀以上にわたる日本人の英語力向上のための研究をもとに、そのノウハウを結集して開発されているのがECCオリジナル教材であり、長期一貫学習プログラムです。語学は一日にしてならず。とにかくコツコツと英語の量を貯めていくことが、英語習得の最善の方法です。ホンモノの英語力習得には特効薬も万能薬もありません。また自動翻訳機があっても、私たちは、自分の頭の中にある英語だけで勝負していかなければなりません。


PAGE TOP